
日本は地震が多い国。「せっかく家を建てるなら、地震に強い家にしたい」そう考える方も多いのではないでしょうか。
ただ実は、「地震に強い家」をどう考えているかは、住宅会社によって大きく違います。
同じように「安全を大切にしています」「耐震性を重視しています」と書かれていても、何を基準に、どこまでを大切にしているのかは会社ごとにさまざまなんです。
そこで今回は、「地震に強い家」とは何を基準に考えればいいのか、そして住宅会社ごとの違いをどう比べればいいのかをわかりやすくお伝えします。
目次
「地震に対する強さ」何を見る?
家の地震に対する強さは「耐震等級(たいしんとうきゅう)」で確認できます、等級の種類は【1・2・3】で、数字が上がるほど地震に強くなり、現在の日本では「3」が最高レベル。まずは気になっている住宅会社の「耐震等級」を確認しましょう。
《耐震等級の比較》
・等級1:建築基準法で定められている最低限の基準
・等級2:等級1の1.25倍
・等級3:等級1の1.5倍(消防署や警察署などのレベル)←より安心でおすすめ!
※HPやカタログ上に等級3と表示されていても、実際にはオプションでの提案となる会社もあります。担当者に確認するときは「標準仕様」がどうなっているかもチェック!
※雪が多い地域は積雪とのバランスを加味するため「等級2」を標準としている会社が多いです。(県北部の地域例:中野市・飯山市・飯綱町・信濃町・野沢温泉村・木島平村・栄村・高山村など)
PLUS ONE. 【耐震等級の計算方法】
耐震の計算方法にはいくつかありますが代表的なのは以下の二つ。
・壁量計算(建築基準法で定められた簡易的な計算方法)
・許容応力度計算 (建物全体を細かくチェックする計算方法)←より安心でおすすめ!
「基準を満たしているか」という評価である壁量計算に対し、家全体が耐えられるかが評価となる「許容応力度計算」の方がより安心できると言えるでしょう。
同じ等級でも、計算方法によって異なるため「どんな計算方法を使っていますか?」と住宅会社に確認をしましょう。

会社ごとに耐震等級が違うのはなぜ?
「安心して暮らせる等級3をすべての住宅で取得しないのは何で?」と疑問に思う方も多いでしょう。
結論から言うと「法律で義務化されているのは等級1」であることと、「設計や申請に費用や手間・時間がかかる」ことが挙げられます。
しかし、近年、全国各地で地震が頻発する中で、「より地震に強い家を建てる必要がある」という意識は、住宅会社だけでなく、オーナー側の要望としても強くなっており、その流れを受けて、現在は耐震等級3を標準仕様とするハウスメーカーが増え、地域の工務店でも「等級3を当たり前」と考える会社も多くなってきました。
一方で、一部の住宅会社ではまだまだ「等級3までは必要ない」、「聞かれたら対応する」と考えるところもあるのが実情。
もちろん、お金も時間もかかることなのでどういう選択をするかは「大切にしたいことの違い」にはなります。ただ、最初の手間やコストは多少かかっても、安全・安心を優先したいと思いがあれば、同じ価値観を持った住宅会社に依頼するのがおすすめです。
「安全性以外にもある!」等級3でいいこと
「等級3」には、安心・安全の面以外に金銭的なメリットもあるんです。
・地震保険料の割引
・耐震性が評価項目に含まれる「長期優良住宅」の取得による住宅ローン金利の優遇
金利が0.5%優遇があったと仮定すると、月々の返済額が数千円〜1万円以上安くなり、10年で数十万円〜100万円以上節約になることも考えられるのです。(※条件による)等級を取得するのに、イニシャルコストとして平均で30~40万円かかる会社が多いですが、長い期間で見るとプラマイゼロどころか、条件によってはプラスになることが多いのです。

「雪」が多い地域の場合
雪が多い地域は積雪とのバランスを加味するため「等級2」を標準としている会社が多いです。
なんと積雪1mでは約30トンの重みがあるんです。雪の重みに加えて、地震の揺れを一緒に考えた場合、通常とは大きく異なる計算が必要になります。よって、積雪地では「耐震等級2」が理想と考えるとよいでしょう。
PLUS ONE. 【地震に備えるいろいろ】耐震・制震・免震の違い
《耐震》地震(揺れ)に耐える
建物自体を強くして、地震の揺れに耐えようとする構造。壁に筋かいを入れたり、部材の接合部を金具で補強をして地震を丈夫にします。最も一般的な地震に対する構造です。
《制震》地震(揺れ)を制限する
揺れを吸収してダメージを減らす構造。建物の内部にダンパーや重りなどで構成された制震装置を設けて、地震による揺れを小さくします。熊本地震のような繰り返し起こる大きな揺れに対しても有効で、建物の損傷を抑えます。
《免震》地震(揺れ)を免れる
地震の揺れが建物へ直に伝わりにくくする構造。最新のタワーマンションや大きなビルなどに用いられることが多いです。コストが高いことや敷地条件の制限があり一般住宅ではあまり採用されません。
どれも地震の揺れに対し有効ですが、基本的には「耐震」を土台として考えましょう。
会社の大小に関わらず「標準の等級」をまず確認。
耐震性を確かめるには、まずは「標準の耐震等級」と「計算方法」を確認するようにしましょう。会社の規模に関わらず、どんな基準を大切にし、どこまで説明してくれる会社なのかを知ることが、安心できる家づくりへの第一歩です。
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